ワクチンとこどもの病気　すがやこどもクリニック

9価HPVワクチンの2回接種 キャッチアップ接種の詳細は厚生労働省の「 ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種を逃した方へ～キャッチアップ接種のご案内～ 」をご覧ください。  2014年にWHOはHPV4、HPV2ともに9～14歳の2回接種を推奨し、2017年からはHPV9も9～14歳の2回接種を推奨しています。米国は2016年から9～14歳に対して2回接種に変更しました。   3種類のHPVワクチン 現在、日本では3種類のHPVワクチンの接種が可能です。 　 2価HPVワクチン（サーバリックス） ：子宮頸がんアドの原因となる高リスク型のHPV16、HPV18型 　 4価HPVワクチン（ガーダシル） ：HPV16、HPV18型に加え、尖圭コンジローマの原因となる低リスク型のHPV6、HPV11型 　 9価HPVワクチン（シルガード9） ：HPV6、HPV11、HPV16、HPV18型に加え、高リスク型のHPV31、HPV33、HPV45、HPV52、HPV58型 　HPV6・11型は男女の生殖器粘膜にできる良性のイボである尖圭コンジローマの原因の約90％です。9価HPVワクチンは子宮頸がんの原因のHPVの約90%以上をカバーします。 HPVワクチンの有効性の評価 　ワクチンの有効性の評価は、対象集団を無作為に「評価するワクチンを接種する集団」と「そのワクチンを接種しない集団」にわけてそれぞれの群での疾患の発生する割合を比較し、ワクチン接種で疾患が減少する割合を検討して有効性を評価します。HPVワクチンの有効性の評価は、高度子宮病変の減少を指標として検討が行われます。しかし、対象の疾患の頻度が低いためにワクチンの発症予防効果を評価できない場合や、4価のHPVワクチンがすでに使用されている状況で9価のHPVワクチンの評価を行うような際など、接種群と非接種群にわけて有効性を検討することが倫理的に許されない場合などに、発症予防との相関性が確立されている抗体価などの代替指標（サロゲートマーカー）を指標として評価する場合があります。しかし、HPVワクチンは発症予防と相関する抗体価は不明です。そこで、HPVワクチンでは新たに有効性を評価する際には、過去の検討で有効性が示されている対象群とのワクチン接種後の抗体価を比較します。 9価HPVワクチンの2回と3回接種後の抗体価

9価HPVワクチン接種後の抗体価の持続　 　上記の検討の9～14歳の2回接種6か月間隔と12か月間隔、9～14歳の3回接種、15～26歳の3回接種後の抗体価の接種後最大30か月時点までの比較が報告されています（Pediatrics. 2021;147(1):e20194035）。30ヶ月目の時点での抗体価は9～14歳の2回接種（0、6か月）の方が15～26歳の3回接種（0、2、6か月）より有意に高いこと（HPN45、HPV52を除く）が報告されています。9～14歳の12か月間隔の接種は、6か月間隔の2回接種、3回接種よりも高い抗体価で維持する傾向が報告されています（図5）。 図5　9価HPVワクチンの接種年齢別の抗体価の有意 4価HPVワクチンの接種回数別の長期の有効性と抗体価 　2009年にインドでは10～18歳を対象に4価HPVワクチンの2回接種と3回接種の比較の検討が開始されました。しかし、7例のワクチンと関係ない死亡のために当局がHPVワクチンを中止したために、従来の計画の検討も途中で中止されました。その結果として、3回接種群（0、2、6か月）、2回接種群（0、2か月）、2回接種群（0、6か月）、1回接種群の4つのコホートができました（図6）。 図6　4価HPVワクチンの2回接種と3回接種の有効性の検討（インド） 　 約10年間経過観察し、有効性と抗体価が報告されています。HPV16、18型の持続感染のワクチン未接種者に対する有効性は3回接種群（0、2、6か月）で93.3 ％、2回接種群（0、6か月）で93.1％、1回接種群で95.4％でいずれの接種群でも有意差を認ませんでした（図7） 。　　 図7　4価HPVワクチン接種回数別の有効性 （HPV16/18の持続感染予防に対する有効性） HPV16、18型に対する抗体価は1回接種では有意に低値でしたが、10年後の3回接種群（0、2、6か月）と2回接種群（0、6か月）の抗体価は有意差を認めませんでした（図8）。これらの検討から、低い抗体価でHPVの持続感染を予防できる可能性や、測定している抗体以外の経路を介して持続感染を予防している可能性などが示されています。   図8　4価HPVワクチン接種回数別の抗体価の推移 9価HPVワクチン　2回接種と3回接種の抗体価

小児の新型コロナウイルス感染症後の死亡例  　2022年12月28日に、国立感染症研究所実地疫学研究センター及び 感染症疫学センターから新型コロナウイルス感染後の20歳未満の死亡例に関する積極的疫学調査（第二報）が公表されました。 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001032301.pdf 　調査期間の20220年1月1日から9月30日に20歳未満の小児の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で62名の方が亡くなられていました。亡くなられた方のご冥福をお祈りいたします。 1．小児COVID-19の発症時期 　死亡例は、28週（7月11日～7月17日）から増加を認め、33週（8月15日～8月21日）が8例と最多でした。（図1は発症時期が不明な1例を除いた61例の発症時期） 図1　新型コロナウイルス感染後の20歳未満の死亡例の報告数 (n=61 2022年1月1日～9月30日） 　62名のうち調査が実施できた57名が対象となり詳細が報告されています。57例のうち50例が内因性死亡、7例が外因性死亡でした。 2．年代別の小児COVID-19の内因性死亡 　2022年1月から9月までのCOVID-19後の内因性死亡と考えられた50症例の年代別の症例数は、生後0から5か月が3例、6か月から4歳が21例、5歳から11歳が20例、12歳から19歳が6例でした（図2）。現在の接種対象年齢となっているが、接種率が低い生後6か月から11歳が82％を占めていました。 図2　COVID-19による年代別の死亡 （内因性死亡　n=50　2022年1月1日～9月30日） 3.　COVID-19内因性死亡例の基礎疾患 　基礎疾患は、50例のうち、基礎疾患あり21例（42％）、なし29例（58％）でした（図3）。基礎疾患は、中枢神経疾患７例、先天性心疾患5例、染色体異常5例などでした（重複あり）。年齢は基礎疾患ありの中央値は4.0歳、基礎疾患なしが6.0歳でした。 図3　COVID-19内因性死亡例の基礎疾患 （20歳未満　n=50　2022年1月1日～9月30日） 4.　COVID-19内因性死亡小児のワクチン接種歴 　2022年年2月21日から5歳から11歳の新型コロナワクチンの接種ができるようになり、さらに2022年10月24日から生後6