ワクチンとこどもの病気　すがやこどもクリニック

 2026年の手足口病の流行 手足口病は、主に夏に流行するウイルス感染症です。 原因と感染経路 　手足口病はエンテロウイルス71（EV71）、コクサッキーウイルスA6（CA6）、コクサッキーウイルスA16（CA16）などのA群エンテロウイルスが主な原因です。感染経路は、飛沫感染と接触感染です。感染すると、咽頭、水疱の内容液、便からウイルスが排出されます。症状がなくなっても、便からは2～4週間、ウイルスの排出が継続し感染源となります。 流行パターンと今年の流行 　夏に感染者数が増加します。東京都では2026年の第26週（6月22日～28日）に警報基準となる1定点医療機関あたり5例を越えました。図1は2026年6月27日までの過去10年間の全国の定点あたりの報告数です。流行した年は通常7月から8月に流行のピークがあります。2024年はピークを二つ認めましたが、それぞれのピークで流行したウイルス株が異なりました。 図1　全国の手足口病の報告数（2016年～2026年6月27日） 国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイトホームページ https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/idwr/idwr/2026/idwr2026-27.pdf 　おもに、2歳未満の小児が感染しますが、成人が感染することもあります。 図2は東京都の2026年第28週（7月6日～7月12日）の定点からの年齢別の報告数です。1歳の報告が最も多く、3歳以上の報告は少なく、低年齢での報告が多くなっています。 図2　東京都の2026年28週（7月6日～12日）の年齢別の報告数 東京都健康安全研究センター https://idsc.tmiph.metro.tokyo.lg.jp/assets/weekly/2026/28.pdf 　1歳の報告が多い理由は、今年は流行しているウイルスがCA6であることが要因です。CA6の手足口病の流行は2011年から認められています。2011年以降、2013年、2015年、2017年、2019年、2021年、2022年、2024年、2026年に流行しています（https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/iasr/data/summertime-infections/teashinen_24071...

 経鼻弱毒生インフルエンザワクチン（フルミスト）の有効率 有効率（Effectiveness）とは 　ワクチンの有効率（Effectiveness）は、実際の臨床の現場でワクチンを接種することでどのぐらいの感染症が予防できる（減少する）かを示す指標です。有効率（Effectiveness）が50％は、ワクチンを接種したら50％に効くという数ではありません。接種せずに発症した人が接種していれば、50％の人が発症しないという意味の数字です。接種しなかった人が接種していれば、50％は発症を予防できるという意味になります。  経鼻弱毒生インフルエンザワクチンの有効率  　経鼻弱毒生インフルエンザワクチン（LAIV）が初めて国内で承認された2024年から2025年シーズンに検討されたLAIVの有効率（Effectiveness）が公表されました。この調査は、メーカーがおこなった調査であること、論文で公表されているデータように方法などが適切であるか評価されたものでないことなどデータの解釈には注意が必要です。 　生後6か月から18歳の2392例が解析対象でした。インフルエンザワクチン未接種が2368例、LAIV接種が136例でした。PCR検査でインフルエンザ陽性は641例で、陰性が1751例で、インフルエンザA陽性が525例でした。インフルエンザの亜型はA(H1N1)pdm が511例、A/H3N2 が86例、B/Victoria が43 例でした。インフルエンザワクチン未接種ではインフルエンザ陽性が444例、陰性が924例、LAIV接種ではインフルエンザ陽性が24例、陰性が112例でした。これより算出されたLAIVの有効率（Effectiveness）は56％でした。  図1　経鼻弱毒生インフルエンザワクチンの有効率 【参考]不活化ワクチンの有効率（2024/2025年シーズン） 　不活化インフルエンザワクチン（IIV）の2024/2025年シーズンの有効率（Effectiveness）は生後6か月から15歳の1355例を対象に検討されました。このうちの外来（入院患者ではない）の症例は378例で、不活化ワクチン接種が125例、未接種が253例でした。ワクチン接種のうち27例、未接種の110例がインフルエンザA陽性でした。IIVの有効率は57...

  小児のインフルエンザ 　インフルエンザウイルスには、A型、B型、C型、D型の4種類がありますが 、人に季節性流行を引き起こすのはA型とB型インフルエンザウイルスだけです。 A型インフルエンザウイルスは最も重篤な臨床疾患を引き起こし、ヒト集団における季節性流行やパンデミックの最も一般的な原因です。 症状と合併症（図1） 　インフルエンザウイルスに感染した場合は、無症状のことや軽微な症状のこともありますが、重篤な合併症のために死亡することもあります。通常、突然始まる発熱、筋肉痛、頭痛、倦怠感、空咳、咽頭痛、鼻づまりなどの症状を特徴とします。吐き気、嘔吐、下痢などの胃腸症状も小児ではよく見られます。また、結膜炎や眼痛を認めることもあります。インフルエンザの潜伏期（感染から症状発現までの期間）は1～4日、平均2日です。ウイルスは通常、症状発現の1日前から5～7日後まで排出されます。  　多くの人は数日から2週間で症状が改善します。しかし、経過中に種々の合併症が出現し、生命を脅かされることもあります。 　呼吸器合併症は小児から高齢者まで生じることがあります。小児では、クループ、気管支炎、中耳炎が起こることがあります。全年齢において、一次性インフルエンザウイルス性肺炎と二次性細菌性肺炎を起こすことがあり、呼吸不全、急性呼吸窮迫症候群（ARDS）などを起こす可能性があります。 　神経合併症には、脳症、脳炎、横断性脊髄炎、急性散在性脳脊髄炎が報告されており、成人よりも小児に多く見られます。幼児に熱性けいれんを引き起こすことがあります。一過性の意識低下や完全に回復することもありますが、後遺症を残したり脳死を伴う劇症急性壊死性脳炎が発生することもあります。 BMJ 2016;355:i6258 doi: 10.1136/bmj.i6258 図1　インフルエンザの症状と合併症 小児のインフルエンザ定点からの報告数（図2） 　日本ではインフルエンザの流行状況を把握するために、約5000のインフルエンザ定点医療機関からの報告がまめられ、毎週公表されています。2023年は約231万例が定点から報告されました。このうち、5歳から9歳が最も多く78万例で、15歳未満の小児は168万人、73％でした。インフルエンザウイルスは、小児の呼吸器疾患の重要な原因です。 図2　年齢群別の...

  経鼻弱毒生インフルエンザワクチン（フルミスト） 　鼻へ噴霧するタイプのインフルエンザワクチンです。日本では今まで承認されておらず、一部の医療機関で個人輸入した海外のワクチンが使用されていました。2024シーズンから日本で正式に承認されたために正規のワクチンが使用できるようになりました。2025年～2026年シーズンは販売量は増加するようですが、入荷量には制限があり、上限に達すると予約できなくなります。今年のフルミスト（LAIV）はインフルエンザＡＨ1、ＡＨ3、Ｂ型（ビクトリア系統）の3種類のウイルスに対応しています。投与された弱毒ウイルスは鼻で増殖し免疫を誘導しますが、肺などでは増殖せず安全性が確保されています。 接種対象者 2～18歳 接種禁忌 妊婦、免疫不全者、免疫不全となる薬物の投与を受けている人 接種回数  1回 投与方法 　ワクチンを両方の鼻に少量（0.1ml））ずつ投与します。接種直後にくしゃみが出ても、再投与はしないことになっています。 フルミストの有効性 　海外で行われたフルミスト（経鼻弱毒生インフルエンザワクチン：LAIV）の臨床試験では、不活化インフルエンザワクチン（IIV）の有効性に勝るデータが報告されたため、非常に期待され発売されました。 　米国では2003年に発売され、2009年以前に報告された3価のLAIVがIIVより有効性が高いというデータから、2014年に2から8歳に対して4価のLAIVをIIVより優先して接種することを推奨しました。しかし、2013-14年シーズンにAH1N1pmd09に対してLAIVは有意な有効性を示さず、IIVは有意な有効性を示したため、2015年にLAIVを優先する推奨を撤回しました。さらに2015-16年シーズンにもAH1N1pmd09に対してLAIVの有効性が低かったため、2016-17年シーズにはLAIVの接種の推奨を中止しました（2017-18年シーズンも推奨しませんでした）。2017年にLAIVに含まれるAH1N1pmd09のウイルス株がA/California/7/2009からA/Slovenia/2903/2015に変更され後に、米国では2018-19年シーズンからLAIVを再推奨しました。しかし、現在まで以前のようにIIVより優先的にLAIVを接種することを推奨はしていませ...

 インフルエンザの流行の開始と流行のピークが早くなっています 　 COVID-19が減少した後の2年間は、インフルエンザの流行が早期に始まり、ピークも12月になっています。インフルエンザワクチンの接種を早期に行うことをお勧めします。 　インフルエンザは夏にかかることもありますが、毎年、冬に患者数が増加します。インフルエンザの患者数は、全国の約5000のインフルエンザ定点医療機関から報告されています。 　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行前のインフルエンザは11月に流行が始まり、1月末（4～5週）にピークがありました（図1　図2）。 　COVID-19の流行後は、インフルエンザの大きな流行はありませんでした。しかし、COVID-19が減少した後、2022/2023年シーズンからインフルエンザの感染数が増加しました。2023/2024年シーズンは9月から報告数が増加し、流行のピークは12月初め（49週）でした。2024/25年シーズンも10月末（44週）に流行がはじまり、ピークは12月末（52週）でした（図1　図2）。 　 図1　2015～2025年のインフルエンザの報告数 インフルエンザは11月に流行が始まり、1月末（4～5週）にピークがありましたが、COVID-19の流行収束後はインフルエンザの流行開始、ピークともに早くなっています。 図2 2014/15シーズン～2024/25シーズンのインフルエンザの流行開始とピーク 2025～2026年シーズンのインフルエンザワクチンの予約

 HPVワクチンの安全性 積極的勧奨の中止とその再開の経緯 　日本では2009年に2価HPVワクチン（HPV2：サーバリックス）、2011年に4価HPVワクチン（HPV4：ガーダシル）が承認されました。2010年から地方自治体の公費助成での接種が始まり、2013年4月に予防接種法に基づく定期接種になりました。しかし、接種後の広範な疼痛や運動障害などがメディアで報道されたのを契機に、2か月後の 2013年6月に厚生労働省は「国民に適切な情報提供ができるまで」積極的勧奨の中止を勧告しました 。 　海外では世界保健機関（WHO）も含めて、HPVワクチンの安全性に問題が無いことが確認されています。また、日本でも接種後の諸症状がワクチン接種との関連が無いことが確認されました。さらに、 接種後に生じた諸症状の診療に係わる医療体制も構築されました 。この状況に基づき、積極的勧奨の中止後8年以上が経過した 2021年11月26日に厚生労働省から積極的勧奨の再開が通知され 、2022年4月から勧奨が再開されています。 ワクチンの安全性はどのように評価すべきか 　予防接種後に起きたすべての好ましくない、意図しない症状は「有害事象」と呼ばれます。WHOは「有害事象」の原因を、5項目に分類しています。ワクチン接種後に起きた「有害事象」にはワクチンが原因ではないことも含まれています。これらのうちワクチンが実際に原因である「副反応」は①と②です。（図1） 図1　ワクチンの「有害事象」と「副反応」 　「有害事象」がワクチンが原因の「副反応」か否かの判断は、通常は容易ではありません。「有害事象」が接種をした人だけに起きているか、接種をしていない人に比べ接種した人に多く発生していることを証明して、はじめて「有害事象」が「副反応」であると判断できます。 　日本の「予防接種後副反応疑い報告」は、報告者の自発的な報告に依存する「受動的な」監視システムで、「有害事象」を収集するシステムです。しかし、接種していない人のデータを利用し、科学的に「有害事象」が「副反応」か否かを迅速に評価できる、より「能動的な」モニタリングシステムが存在しません。「有害事象」を収集するシステムのデータだけを利用し、予防接種の推奨の変更を行うことは、今回のHPVワクチンの積極的勧奨の中止のように誤った判断に到達する可能性があ...