小学生中学生への三種混合ワクチンの追加接種

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 百日咳の流行

小学生中学生の幅広い年代に三種混合ワクチンの追加接種が必要です

（2025年4月15日掲載）
百日咳は百日咳菌が感染することで発症します。典型的な症状は発作性の咳で、乳児がかかると非常に重症になり、死亡することもあります。小学生中学生の年代での百日咳は、多くは軽症ですが、典型的な咳発作がおきることもあります。数週間咳が持続し、咳で嘔吐したり、夜間の咳込みのために眠れないことがあります。また、自分自身は軽症でも新生児乳児などの感染源となることもあります。
　百日咳予防のために、2025年からは五種混合（百日せきジフテリア破傷風不活化ポリオヘモフィルスｂ型混合）ワクチンが使用できるようになり、初回接種を生後2か月から乳児期に3回、さらに1歳以降に1回の追加接種を受けます。日本の定期接種スケジュールではそれ以降に百日咳ワクチンの接種はありません。しかし、百日咳菌ワクチンに対する効果は4～12年との報告があり、海外では小学校入学前以降、思春期に追加接種が行われています。
　2017年末に三種（ジフテリア百日咳破傷風）混合ワクチンが再発売されました。百日咳の予防のために任意接種として、小学校入学前に三種混合ワクチンをお勧めしてきました。また、二種混合（ジフテリア破傷風）ワクチンの11歳から13歳の定期接種を三種混合ワクチンの任意接種へ変更することもお勧めしてきました。しかし、現在百日咳の報告数が増加しており、小学生から10歳代の報告が最も多く、就学前と11歳から13歳の定期接種の時期に三種混合ワクチンの接種を受けていない方は百日咳に対する免疫が低下している可能性が高く、成人も含めて百日咳予防のために三種混合ワクチンの接種をお勧めします。

年齢別の抗体保有率（感染症流行予測調査）

　感染症流行予測調査は予防接種法に基づき厚生労働省が定期的に行っている調査です。図1は2023年の年齢別の百日咳毒素（Pertussis Toxin：PT）に対する抗体（抗PT抗体）を持っている人の割合を示しています。乳児の発症防御レベルの目安とされる10 EU/mL以上の抗PT抗体保有率（青線）は、予防接種により乳児期に90％以上になりますが、1歳以降徐々に低下し、4歳には50％以下となります。2023年は保有率の低い状況は、若年成人まで継続しています。


図1　百日咳抗体（抗PT抗体）保有状況 2023年

　2018年の調査では、中学生以降の年齢で、抗PT抗体10 EU/mL以上の保有率が上昇していました（図2）。抗PT抗体は百日咳ワクチンの接種または百日咳の感染以外では誘導されません。したがって、新型コロナウイルス流行前には百日咳に感染する機会があり、この保有率の上昇は自然感染によると考えられます。

図2　百日咳抗体（抗PT抗体）保有状況 2018年

　しかし、新型コロナウイルス感染流行後は百日咳の流行がなく、自然感染する機会が減少したために、4歳頃から若年成人まで幅広い世代で、抗体保有率の低下を認め、大きな流行になっていると考えられます。

年齢別の百日咳報告数

　百日咳は全国の約3000の指定された医療機関だけから報告される制度でしたが、2018年1月から診断した百日咳をすべて報告する制度（全数把握疾患）に変更されました。全例が報告されるようになると、年齢別の百日咳患者数がわかるようになりました。　

　2018年から2020年の年齢別の報告数は、乳児と6歳以降の学童期で報告数が増加していました。また、30～40歳代の保護者の世代の報告も少し増加していました。乳児期の報告例はワクチン未接種がほとんどですが、学童期の報告例のほとんどは4回ワクチン接種を受けていました。

図3　年齢別接種歴別の百日咳報告数（2018～2020年）

　1歳未満の乳児の報告例が多く、1歳以上の幼児の報告数が減少することから、ワクチン接種で百日咳が予防できていることを表しており、早期にワクチン接種をすることが重要です。しかし、4歳頃から徐々に報告数が増加し、6～13歳頃でピークになります。この年齢で報告数が増加するのは、抗体保有率の成績（図1）からも推測できるようにワクチンの効果が低下してくるためと考えられます。

　2025年に報告数が多い大阪府でも以前と同様に乳児と小学生以降で報告数の増加が報告されています。

図4　大阪府の年齢別百日咳報告数（2025年13週まで）


就学前と11歳から13歳の定期接種の時期に三種混合ワクチンの接種を受けていない方は成人も含めて百日咳予防のために三種混合ワクチンの接種をお勧めします。