ワクチンとこどもの病気　すがやこどもクリニック

  HPVワクチン の早期接種の重要性　② 　浸潤性子宮頸がんに対する早期接種の効果 　 　子宮がんは子宮の入り口（子宮頸部）にできるがんで、ほとんどはヒトパピローマウイルス（HPV）の感染が原因です。 　最近の研究から、接種開始年齢が若いほど、浸潤性子宮頸がんリスクの予防効果が大幅に高いことが判明しました。これは、HPVワクチンには、すでに感染に対する治療効果がなく、性交渉を介したHPV曝露前に接種することで最大の利益をもたらします。 子宮頸がんとHPVワクチン 　HPVは200種類以上の遺伝子型がありますが、このうちの約13種類の高リスク型HPVが子宮頸がんの原因となります。HPVは性的接触で生じた小さな傷から侵入し子宮頸部上皮の最下層にある基底細胞に感染します。女性の80～90％が生涯に一度はHPVに感染し、男性も同様で、HPVはありふれたウイルスです。HPVに感染しても、通常無症状です。感染した女性の多くではHPVは消退しますが、ごく一部の人が持続感染を起こし、子宮頸がんに進展する場合があります。 　HPVの感染した基底細胞が、表皮形成の分化を始めるとウイルスが増殖し、正常細胞と形や大きさが異なる異型細胞となります。まず軽度異形成（CIN1）が生します。HPV感染が持続すると異型細胞が上皮層の基底膜から1/3以上に達し、中等度異形成（CIN2）となり、さらに2/3以上を占めるようになると高度異形成（CIN3）となり、上皮の一番外側まで異形細胞が増殖すると上皮内がんとなります。基底膜を越えて浸潤すると、浸潤がんに進行します（図1）。高度異形成と上皮内がんは浸潤がんへ進行するリスクが高くなります。 図1　HPVと子宮頸がん（扁平上皮がん）の進展 　高リスク型HPVの持続感染が一定期間（少なくとも6か月以上）続くと、子宮頸がんの前がん病変となるリスクが高いとされています。なお、子宮頸部病変の進展は一方向的ではなく、退縮することもあります。このように子宮頸がんの発症には、CIN病変が進展・退縮するため、感染後数年から数十年が必要と考えられています。また感染したHPVの遺伝子型によっても、子宮頸がんの発症リスク、発症までの期間が異なります。さらに、喫煙、経口避妊薬の摂取、出産回数、性交渉パートナー数なども関与すると考えられています。 　G7諸国は子宮頸がんの罹...

 HPVワクチン の早期接種の重要性　① 2026年7月25日公開 　HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンは、非常に有効性が高いワクチンですが、すでに感染してしまったHPVの遺伝子型に対しては予防効果、治療効果はないため、最大の効果を期待するにはHPVが感染する前（初交前）に接種する必要があります。現在の日本の定期接種は、小学校6年生からのため、ワクチンの効果を確実にするために小学校6年生での接種をお勧めします。 1．　臨床試験の成績 　HPV既感染者に対するワクチンの効果は低い 　感染歴がない例に対する有効性は98％でしたが、すでに感染歴がある症例も含めた例に対する有効性は44％でした。 Quadrivalent Vaccine against Human Papillomavirus  to Prevent High-Grade Cervical Lesions   (New Engl J Med 2007;356:1915-27) 図1　遺伝子型（HPV16、18）の高度子宮病変に対するHPV4の有効性 　4価HPVワクチン（HPV4：ガーダシル）の無作為化二重盲検試験は、15歳から26歳の約12,000例の女性を対象に有効性と安全性が評価されました。妊娠検査が陰性の後に、無作為にワクチンを接種する群とプラセボを投与する群に割り振られ、0，2，6か月目にそれぞれが投与されました。初回投与前に子宮頸部細胞診の検体とHPV DNA検査のための検体が採取されました。その後、3回目の接種から1ヶ月後と6ヶ月後、および24ヶ月後、36ヶ月後、48ヶ月後に診察と検査が予定されました。グレード 2 または 3以上 の重症度を持つ子宮頸部上皮内腫瘍の被験者は、根治的治療のために専門医療機関を紹介されました。 　HPV4の有効性は、接種前にHPV16、18に対する抗体が陰性で、さらにHPV16、18のDNA検査が陰性の、HPV16、18に未感染の集団に対して、ワクチン接種がHPV16またはHPV18に関連する高度子宮頸部上皮内腫瘍の発生率を低下させる割合で評価されました。この集団でのHPV16、HPV18の高度子宮病変の予防に対する有効率は98％でした。ワクチン群では1例の高度子宮病変が発症しました。この症例は、接種前の検査でHPV16...

 経鼻弱毒生インフルエンザワクチン（フルミスト）の有効率 有効率（Effectiveness）とは 　ワクチンの有効率（Effectiveness）は、実際の臨床の現場でワクチンを接種することでどのぐらいの感染症が予防できる（減少する）かを示す指標です。有効率（Effectiveness）が50％は、ワクチンを接種したら50％に効くという数ではありません。接種せずに発症した人が接種していれば、50％の人が発症しないという意味の数字です。接種しなかった人が接種していれば、50％は発症を予防できるという意味になります。  経鼻弱毒生インフルエンザワクチンの有効率  　経鼻弱毒生インフルエンザワクチン（LAIV）が初めて国内で承認された2024年から2025年シーズンに検討されたLAIVの有効率（Effectiveness）が公表されました。この調査は、メーカーがおこなった調査であること、論文で公表されているデータように方法などが適切であるか評価されたものでないことなどデータの解釈には注意が必要です。 　生後6か月から18歳の2392例が解析対象でした。インフルエンザワクチン未接種が2368例、LAIV接種が136例でした。PCR検査でインフルエンザ陽性は641例で、陰性が1751例で、インフルエンザA陽性が525例でした。インフルエンザの亜型はA(H1N1)pdm が511例、A/H3N2 が86例、B/Victoria が43 例でした。インフルエンザワクチン未接種ではインフルエンザ陽性が444例、陰性が924例、LAIV接種ではインフルエンザ陽性が24例、陰性が112例でした。これより算出されたLAIVの有効率（Effectiveness）は56％でした。  図1　経鼻弱毒生インフルエンザワクチンの有効率 【参考]不活化ワクチンの有効率（2024/2025年シーズン） 　不活化インフルエンザワクチン（IIV）の2024/2025年シーズンの有効率（Effectiveness）は生後6か月から15歳の1355例を対象に検討されました。このうちの外来（入院患者ではない）の症例は378例で、不活化ワクチン接種が125例、未接種が253例でした。ワクチン接種のうち27例、未接種の110例がインフルエンザA陽性でした。IIVの有効率は57...

乳児期の重症百日咳 妊娠中の三種混合ワクチン 妊娠中の三種混合ワクチンの接種が、新生児早期乳児の百日咳を予防する最良の方法です。 妊娠中のワクチン接種 　日本の妊娠中の女性の百日咳に対する抗体は低い場合が多いと報告されています。妊娠中にワクチン接種を行うことで母体の抗体価が上昇し、胎盤を介して胎児へ移行する抗体が増加し、出産児の抗体価も上昇します。出生後には抗体価が低下しますが、ワクチンが接種可能となる生後2か月までの百日咳の発症の予防に有効です。  　世界保健機関（WHO）は、「百日咳ワクチンの最も重要な目的は乳児の重症百日咳を予防すること」としています。百日予防の国際会議（Global Pertussis Initiative）では、新生児乳児期早期の百日咳予防に対して、妊娠中のワクチン接種が最良の方法であるとしています（図1）。 図1　新生児期乳児期早期の百日咳の予防（Global Pertussis Initiative） 　日本の厚生労働省の会議で,乳児百日咳予防の方法が検討されています。その際の資料にも乳児周囲のワクチン接種より、妊娠中のワクチン接種が最も有効なことが示されています（図2）。 図2　乳児期の百日咳予防のためのワクチン接種 乳児の百日咳 　百日咳は百日咳菌の感染で起きる呼吸器感染症で、連続する発作性の咳が特徴です。感染力は非常に強く、新生児から高齢者まで感染するリスクがあります。乳児は重症となり、痙攣、無呼吸、脳症、肺高血圧などを合併し死亡することもあります。特にワクチン接種前の乳児は重症化のリスクが高いと報告されています。 　2024年に海外で百日咳の報告数が増加し、米国では6例、英国では11例、中国では23例の乳児の死亡が報告されています。英国では2013年から妊娠中の百日咳ワクチンが推奨されました。2013年からの乳児の百日咳の死亡例は32例で、このうち26例は妊娠中のワクチンを接種していませんでした。 　日本では百日咳は2018年から検査診断した全例を報告する制度に変更になりました。乳児と6歳以降の学童期で報告数が増加しています。乳児期はワクチン未接種がほとんどです。6か月未満の乳児は2018年に530例、2019年に711例が報告されました。生後1～2か月に報告例のピークがあり、この月齢の報告例はワクチン未接種です（図3）...