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HPVワクチン の早期接種の重要性 ②

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  HPVワクチン の早期接種の重要性 ②  浸潤性子宮頸がんに対する早期接種の効果    子宮がんは子宮の入り口(子宮頸部)にできるがんで、ほとんどはヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が原因です。  最近の研究から、接種開始年齢が若いほど、浸潤性子宮頸がんリスクの予防効果が大幅に高いことが判明しました。これは、HPVワクチンには、すでに感染に対する治療効果がなく、性交渉を介したHPV曝露前に接種することで最大の利益をもたらします。 子宮頸がんとHPVワクチン  HPVは200種類以上の遺伝子型がありますが、このうちの約13種類の高リスク型HPVが子宮頸がんの原因となります。HPVは性的接触で生じた小さな傷から侵入し子宮頸部上皮の最下層にある基底細胞に感染します。女性の80~90%が生涯に一度はHPVに感染し、男性も同様で、HPVはありふれたウイルスです。HPVに感染しても、通常無症状です。感染した女性の多くではHPVは消退しますが、ごく一部の人が持続感染を起こし、子宮頸がんに進展する場合があります。  HPVの感染した基底細胞が、表皮形成の分化を始めるとウイルスが増殖し、正常細胞と形や大きさが異なる異型細胞となります。まず軽度異形成(CIN1)が生します。HPV感染が持続すると異型細胞が上皮層の基底膜から1/3以上に達し、中等度異形成(CIN2)となり、さらに2/3以上を占めるようになると高度異形成(CIN3)となり、上皮の一番外側まで異形細胞が増殖すると上皮内がんとなります。基底膜を越えて浸潤すると、浸潤がんに進行します(図1)。高度異形成と上皮内がんは浸潤がんへ進行するリスクが高くなります。 図1 HPVと子宮頸がん(扁平上皮がん)の進展  高リスク型HPVの持続感染が一定期間(少なくとも6か月以上)続くと、子宮頸がんの前がん病変となるリスクが高いとされています。なお、子宮頸部病変の進展は一方向的ではなく、退縮することもあります。このように子宮頸がんの発症には、CIN病変が進展・退縮するため、感染後数年から数十年が必要と考えられています。また感染したHPVの遺伝子型によっても、子宮頸がんの発症リスク、発症までの期間が異なります。さらに、喫煙、経口避妊薬の摂取、出産回数、性交渉パートナー数なども関与すると考えられています。  G7諸国は子宮頸がんの罹...

HPVワクチンの早期接種の重要性 ①

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 HPVワクチン の早期接種の重要性 ① 2026年7月25日公開  HPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンは、非常に有効性が高いワクチンですが、すでに感染してしまったHPVの遺伝子型に対しては予防効果、治療効果はないため、最大の効果を期待するにはHPVが感染する前(初交前)に接種する必要があります。現在の日本の定期接種は、小学校6年生からのため、ワクチンの効果を確実にするために小学校6年生での接種をお勧めします。 1. 臨床試験の成績  HPV既感染者に対するワクチンの効果は低い  感染歴がない例に対する有効性は98%でしたが、すでに感染歴がある症例も含めた例に対する有効性は44%でした。 Quadrivalent Vaccine against Human Papillomavirus  to Prevent High-Grade Cervical Lesions   (New Engl J Med 2007;356:1915-27) 図1 遺伝子型(HPV16、18)の高度子宮病変に対するHPV4の有効性  4価HPVワクチン(HPV4:ガーダシル)の無作為化二重盲検試験は、15歳から26歳の約12,000例の女性を対象に有効性と安全性が評価されました。妊娠検査が陰性の後に、無作為にワクチンを接種する群とプラセボを投与する群に割り振られ、0,2,6か月目にそれぞれが投与されました。初回投与前に子宮頸部細胞診の検体とHPV DNA検査のための検体が採取されました。その後、3回目の接種から1ヶ月後と6ヶ月後、および24ヶ月後、36ヶ月後、48ヶ月後に診察と検査が予定されました。グレード 2 または 3以上 の重症度を持つ子宮頸部上皮内腫瘍の被験者は、根治的治療のために専門医療機関を紹介されました。  HPV4の有効性は、接種前にHPV16、18に対する抗体が陰性で、さらにHPV16、18のDNA検査が陰性の、HPV16、18に未感染の集団に対して、ワクチン接種がHPV16またはHPV18に関連する高度子宮頸部上皮内腫瘍の発生率を低下させる割合で評価されました。この集団でのHPV16、HPV18の高度子宮病変の予防に対する有効率は98%でした。ワクチン群では1例の高度子宮病変が発症しました。この症例は、接種前の検査でHPV16...

HPVワクチンの安全性

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 HPVワクチンの安全性 積極的勧奨の中止とその再開の経緯  日本では2009年に2価HPVワクチン(HPV2:サーバリックス)、2011年に4価HPVワクチン(HPV4:ガーダシル)が承認されました。2010年から地方自治体の公費助成での接種が始まり、2013年4月に予防接種法に基づく定期接種になりました。しかし、接種後の広範な疼痛や運動障害などがメディアで報道されたのを契機に、2か月後の 2013年6月に厚生労働省は「国民に適切な情報提供ができるまで」積極的勧奨の中止を勧告しました 。  海外では世界保健機関(WHO)も含めて、HPVワクチンの安全性に問題が無いことが確認されています。また、日本でも接種後の諸症状がワクチン接種との関連が無いことが確認されました。さらに、 接種後に生じた諸症状の診療に係わる医療体制も構築されました 。この状況に基づき、積極的勧奨の中止後8年以上が経過した 2021年11月26日に厚生労働省から積極的勧奨の再開が通知され 、2022年4月から勧奨が再開されています。 ワクチンの安全性はどのように評価すべきか  予防接種後に起きたすべての好ましくない、意図しない症状は「有害事象」と呼ばれます。WHOは「有害事象」の原因を、5項目に分類しています。ワクチン接種後に起きた「有害事象」にはワクチンが原因ではないことも含まれています。これらのうちワクチンが実際に原因である「副反応」は①と②です。(図1) 図1 ワクチンの「有害事象」と「副反応」  「有害事象」がワクチンが原因の「副反応」か否かの判断は、通常は容易ではありません。「有害事象」が接種をした人だけに起きているか、接種をしていない人に比べ接種した人に多く発生していることを証明して、はじめて「有害事象」が「副反応」であると判断できます。  日本の「予防接種後副反応疑い報告」は、報告者の自発的な報告に依存する「受動的な」監視システムで、「有害事象」を収集するシステムです。しかし、接種していない人のデータを利用し、科学的に「有害事象」が「副反応」か否かを迅速に評価できる、より「能動的な」モニタリングシステムが存在しません。「有害事象」を収集するシステムのデータだけを利用し、予防接種の推奨の変更を行うことは、今回のHPVワクチンの積極的勧奨の中止のように誤った判断に到達する可能性があ...