ワクチンとこどもの病気　すがやこどもクリニック

乳児期の重症百日咳 妊娠中の三種混合ワクチン 妊娠中の三種混合ワクチンの接種が、新生児早期乳児の百日咳を予防する最良の方法です。 妊娠中のワクチン接種 　日本の妊娠中の女性の百日咳に対する抗体は低い場合が多いと報告されています。妊娠中にワクチン接種を行うことで母体の抗体価が上昇し、胎盤を介して胎児へ移行する抗体が増加し、出産児の抗体価も上昇します。出生後には抗体価が低下しますが、ワクチンが接種可能となる生後2か月までの百日咳の発症の予防に有効です。  　世界保健機関（WHO）は、「百日咳ワクチンの最も重要な目的は乳児の重症百日咳を予防すること」としています。百日予防の国際会議（Global Pertussis Initiative）では、新生児乳児期早期の百日咳予防に対して、妊娠中のワクチン接種が最良の方法であるとしています（図1）。 図1　新生児期乳児期早期の百日咳の予防（Global Pertussis Initiative） 　日本の厚生労働省の会議で,乳児百日咳予防の方法が検討されています。その際の資料にも乳児周囲のワクチン接種より、妊娠中のワクチン接種が最も有効なことが示されています（図2）。 図2　乳児期の百日咳予防のためのワクチン接種 乳児の百日咳 　百日咳は百日咳菌の感染で起きる呼吸器感染症で、連続する発作性の咳が特徴です。感染力は非常に強く、新生児から高齢者まで感染するリスクがあります。乳児は重症となり、痙攣、無呼吸、脳症、肺高血圧などを合併し死亡することもあります。特にワクチン接種前の乳児は重症化のリスクが高いと報告されています。 　2024年に海外で百日咳の報告数が増加し、米国では6例、英国では11例、中国では23例の乳児の死亡が報告されています。英国では2013年から妊娠中の百日咳ワクチンが推奨されました。2013年からの乳児の百日咳の死亡例は32例で、このうち26例は妊娠中のワクチンを接種していませんでした。 　日本では百日咳は2018年から検査診断した全例を報告する制度に変更になりました。乳児と6歳以降の学童期で報告数が増加しています。乳児期はワクチン未接種がほとんどです。6か月未満の乳児は2018年に530例、2019年に711例が報告されました。生後1～2か月に報告例のピークがあり、この月齢の報告例はワクチン未接種です（図3）...

 急激に百日咳が増えています （2025年4月8日掲載） （2025年4月12日追記） （2025年4月15日追記） （2025年4月22日追記） （2025年4月25日追記） （2025年6月30日追記） （2025年7月12日追記） 　百日咳は、新型コロナウルス感染症の流行で報告数が減少していましたが、急激に報告数が増加し、2025年6月模倣国数が多い状況が継続しています。 　典型的な咳の症状が始まった後では、抗菌薬の効果が乏しく、耐性菌も増加しており、発症を予防するにはワクチンの接種が重要です。 　百日咳は百日咳菌の感染で起きる呼吸器感染症で、連続する発作性の咳が特徴です。感染力は非常に強く、新生児から高齢者まで感染するリスクがあります。乳児、特にワクチン接種前の乳児が感染すると重症となり死亡することもあります。ワクチンが接種されるようになる前の20世紀前半では最も一般的な小児の感染症で、小児の主な死亡原因の一つでした。 　日本では百日咳は、2018年から検査診断された症例を全て報告する制度が始まりました。2019年は15000例（平均1週あたり約300例）を越えていましたが、新型コロナウイルス感染症の流行で減少していました（図1）。1週間の報告数の速報値は2024年中頃から増加し始め、2025年は6月29日には39672例が報告され、報告制度が変更になった2018年以降で報告数が最も多くなっています。 図1　2018年から2025年6月29日までの日本の百日咳報告数 　2025年26週（6月23日～6月29日）には3353例が報告されました。さらに速報値に遅れて、多いときは約500例が報告されます。現在の報告数は、2018年に現在の全数報告制度になってから最多が継続しています（図2）。（以前の報告例では2019年35週の473例が最多でした） 図2　2023年から2025年26週の日本の週別の百日咳報告数（速報値） 　東京都の報告数も、2024年中頃から増加しています。2025年27週（6月30日～7月6日）には301例が報告されました。 図3　2021年から2025年27週（～7/6）の東京都の週別の百日咳報告数 東京都感染症情報センター https://idsc.tmiph.metro.tokyo.lg.jp/diseases/pertussis...