ワクチンとこどもの病気　すがやこどもクリニック

  経鼻弱毒生インフルエンザワクチン（フルミスト） 　鼻へ噴霧するタイプのインフルエンザワクチンです。日本では今まで承認されておらず、一部の医療機関で個人輸入した海外のワクチンが使用されていました。2024シーズンから日本で正式に承認されたために正規のワクチンが使用できるようになりました。2025年～2026年シーズンは販売量は増加するようですが、入荷量には制限があり、上限に達すると予約できなくなります。今年のフルミスト（LAIV）はインフルエンザＡＨ1、ＡＨ3、Ｂ型（ビクトリア系統）の3種類のウイルスに対応しています。投与された弱毒ウイルスは鼻で増殖し免疫を誘導しますが、肺などでは増殖せず安全性が確保されています。 接種対象者 2～18歳 接種禁忌 妊婦、免疫不全者、免疫不全となる薬物の投与を受けている人 接種回数  1回 投与方法 　ワクチンを両方の鼻に少量（0.1ml））ずつ投与します。接種直後にくしゃみが出ても、再投与はしないことになっています。 フルミストの有効性 　海外で行われたフルミスト（経鼻弱毒生インフルエンザワクチン：LAIV）の臨床試験では、不活化インフルエンザワクチン（IIV）の有効性に勝るデータが報告されたため、非常に期待され発売されました。 　米国では2003年に発売され、2009年以前に報告された3価のLAIVがIIVより有効性が高いというデータから、2014年に2から8歳に対して4価のLAIVをIIVより優先して接種することを推奨しました。しかし、2013-14年シーズンにAH1N1pmd09に対してLAIVは有意な有効性を示さず、IIVは有意な有効性を示したため、2015年にLAIVを優先する推奨を撤回しました。さらに2015-16年シーズンにもAH1N1pmd09に対してLAIVの有効性が低かったため、2016-17年シーズにはLAIVの接種の推奨を中止しました（2017-18年シーズンも推奨しませんでした）。2017年にLAIVに含まれるAH1N1pmd09のウイルス株がA/California/7/2009からA/Slovenia/2903/2015に変更され後に、米国では2018-19年シーズンからLAIVを再推奨しました。しかし、現在まで以前のようにIIVより優先的にLAIVを接種することを推奨はしていませ...

 インフルエンザの流行の開始と流行のピークが早くなっています 　 COVID-19が減少した後の2年間は、インフルエンザの流行が早期に始まり、ピークも12月になっています。インフルエンザワクチンの接種を早期に行うことをお勧めします。 　インフルエンザは夏にかかることもありますが、毎年、冬に患者数が増加します。インフルエンザの患者数は、全国の約5000のインフルエンザ定点医療機関から報告されています。 　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行前のインフルエンザは11月に流行が始まり、1月末（4～5週）にピークがありました（図1　図2）。 　COVID-19の流行後は、インフルエンザの大きな流行はありませんでした。しかし、COVID-19が減少した後、2022/2023年シーズンからインフルエンザの感染数が増加しました。2023/2024年シーズンは9月から報告数が増加し、流行のピークは12月初め（49週）でした。2024/25年シーズンも10月末（44週）に流行がはじまり、ピークは12月末（52週）でした（図1　図2）。 　 図1　2015～2025年のインフルエンザの報告数 インフルエンザは11月に流行が始まり、1月末（4～5週）にピークがありましたが、COVID-19の流行収束後はインフルエンザの流行開始、ピークともに早くなっています。 図2 2014/15シーズン～2024/25シーズンのインフルエンザの流行開始とピーク 2025～2026年シーズンのインフルエンザワクチンの予約

 HPVワクチンの安全性 積極的勧奨の中止とその再開の経緯 　日本では2009年に2価HPVワクチン（HPV2：サーバリックス）、2011年に4価HPVワクチン（HPV4：ガーダシル）が承認されました。2010年から地方自治体の公費助成での接種が始まり、2013年4月に予防接種法に基づく定期接種になりました。しかし、接種後の広範な疼痛や運動障害などがメディアで報道されたのを契機に、2か月後の 2013年6月に厚生労働省は「国民に適切な情報提供ができるまで」積極的勧奨の中止を勧告しました 。 　海外では世界保健機関（WHO）も含めて、HPVワクチンの安全性に問題が無いことが確認されています。また、日本でも接種後の諸症状がワクチン接種との関連が無いことが確認されました。さらに、 接種後に生じた諸症状の診療に係わる医療体制も構築されました 。この状況に基づき、積極的勧奨の中止後8年以上が経過した 2021年11月26日に厚生労働省から積極的勧奨の再開が通知され 、2022年4月から勧奨が再開されています。 ワクチンの安全性はどのように評価すべきか 　予防接種後に起きたすべての好ましくない、意図しない症状は「有害事象」と呼ばれます。WHOは「有害事象」の原因を、5項目に分類しています。ワクチン接種後に起きた「有害事象」にはワクチンが原因ではないことも含まれています。これらのうちワクチンが実際に原因である「副反応」は①と②です。（図1） 図1　ワクチンの「有害事象」と「副反応」 　「有害事象」がワクチンが原因の「副反応」か否かの判断は、通常は容易ではありません。「有害事象」が接種をした人だけに起きているか、接種をしていない人に比べ接種した人に多く発生していることを証明して、はじめて「有害事象」が「副反応」であると判断できます。 　日本の「予防接種後副反応疑い報告」は、報告者の自発的な報告に依存する「受動的な」監視システムで、「有害事象」を収集するシステムです。しかし、接種していない人のデータを利用し、科学的に「有害事象」が「副反応」か否かを迅速に評価できる、より「能動的な」モニタリングシステムが存在しません。「有害事象」を収集するシステムのデータだけを利用し、予防接種の推奨の変更を行うことは、今回のHPVワクチンの積極的勧奨の中止のように誤った判断に到達する可能性があ...

 百日咳 典型的な咳の症状が始まった後では、抗菌薬の効果が乏しく、耐性菌も増加しており、発症を予防するにはワクチンの接種が重要です。 ワクチンの効果は数年で低下するため、追加接種が重要です。 　百日咳は百日咳菌（Bordetella pertussis）の感染で発症します。パラ百日咳菌（Bordetella parapertussis）などの類縁菌も同様の症状を起こします。多くは飛沫感染で感染します。感染力は非常に強く、潜伏期は7～10日（最長21日）で、典型的な症状は、3つの段階に分けられます。発熱は通常ありません。 症状 カタル期（1～2週間） 　かぜ症状で始まり、次第に咳が激しくなります。 痙咳期（2-3週間持続） 　発作性の咳（痙咳）がおきます。息継ぎのない連続的な短い発作性の咳（スタッカート）が特徴です。息を吐ききった後に狭くなった声門から必死に息を吸おうとすることで生じる特徴的なヒューヒューという音が続くことがあります（笛声：whoop）。咳嗽発作をくり返し（レプリーゼ）、チアノーゼが起こり、続いて嘔吐することがあります。発作は、食べること、笑うこと、泣くこと、その他さまざまな刺激によって引き起こされる可能性があり、通常は夜間に悪化します。 　乳児は咳発作などの典型的な症状を認めず、無呼吸、痙攣、呼吸停止。肺炎、脳症、肺高血圧を合併し、死亡することもあります。 回復期 　非発作性の咳は数週間続くことがあり、ウイルス感染の併発により発作が再発することがあり、咳が長期に継続することがあります。 思春期・成人の百日咳 　成人でも咳が持続し、典型的な咳発作を認めることもあります。基礎疾患がある感染者の死亡も報告されています。しかし、多くは典型的な発作性の症状を示しません。軽症例では診断されれずに、百日咳菌を排出するために新生児、乳児に対する感染源となることに注意が必要です。 治療 　抗菌薬を投与します。以前より、マクロライド系の抗菌薬が第一選択薬として使用されてきました。カタル期に開始すると、症状が軽減できる可能性があります。痙咳期に開始した場合は、症状の改善に影響しないかもしれませんが、百日咳菌の伝播を抑えられる可能性があり、投与が推奨されています。他の治療法は科学的に有用である証拠があるものはありません。症状、重症度に合わせて治療が選択されます。 ...

乳児期の重症百日咳 妊娠中の三種混合ワクチン 妊娠中の三種混合ワクチンの接種が、新生児早期乳児の百日咳を予防する最良の方法です。 妊娠中のワクチン接種 　日本の妊娠中の女性の百日咳に対する抗体は低い場合が多いと報告されています。妊娠中にワクチン接種を行うことで母体の抗体価が上昇し、胎盤を介して胎児へ移行する抗体が増加し、出産児の抗体価も上昇します。出生後には抗体価が低下しますが、ワクチンが接種可能となる生後2か月までの百日咳の発症の予防に有効です。  　世界保健機関（WHO）は、「百日咳ワクチンの最も重要な目的は乳児の重症百日咳を予防すること」としています。百日予防の国際会議（Global Pertussis Initiative）では、新生児乳児期早期の百日咳予防に対して、妊娠中のワクチン接種が最良の方法であるとしています（図1）。 図1　新生児期乳児期早期の百日咳の予防（Global Pertussis Initiative） 　日本の厚生労働省の会議で,乳児百日咳予防の方法が検討されています。その際の資料にも乳児周囲のワクチン接種より、妊娠中のワクチン接種が最も有効なことが示されています（図2）。 図2　乳児期の百日咳予防のためのワクチン接種 乳児の百日咳 　百日咳は百日咳菌の感染で起きる呼吸器感染症で、連続する発作性の咳が特徴です。感染力は非常に強く、新生児から高齢者まで感染するリスクがあります。乳児は重症となり、痙攣、無呼吸、脳症、肺高血圧などを合併し死亡することもあります。特にワクチン接種前の乳児は重症化のリスクが高いと報告されています。 　2024年に海外で百日咳の報告数が増加し、米国では6例、英国では11例、中国では23例の乳児の死亡が報告されています。英国では2013年から妊娠中の百日咳ワクチンが推奨されました。2013年からの乳児の百日咳の死亡例は32例で、このうち26例は妊娠中のワクチンを接種していませんでした。 　日本では百日咳は2018年から検査診断した全例を報告する制度に変更になりました。乳児と6歳以降の学童期で報告数が増加しています。乳児期はワクチン未接種がほとんどです。6か月未満の乳児は2018年に530例、2019年に711例が報告されました。生後1～2か月に報告例のピークがあり、この月齢の報告例はワクチン未接種です（図3）...

 百日咳の流行 小学生中学生の幅広い年代に三種混合ワクチンの追加接種が必要です （2025年4月15日掲載） 百日咳は百日咳菌が感染することで発症します。典型的な症状は発作性の咳で、乳児がかかると非常に重症になり、死亡することもあります。小学生中学生の年代での百日咳は、多くは軽症ですが、典型的な咳発作がおきることもあります。数週間咳が持続し、咳で嘔吐したり、夜間の咳込みのために眠れないことがあります。また、自分自身は軽症でも新生児乳児などの感染源となることもあります。 　百日咳予防のために、2025年からは五種混合（百日せきジフテリア破傷風不活化ポリオヘモフィルスｂ型混合）ワクチンが使用できるようになり、初回接種を生後2か月から乳児期に3回、さらに1歳以降に1回の追加接種を受けます。日本の定期接種スケジュールではそれ以降に百日咳ワクチンの接種はありません。しかし、百日咳菌ワクチンに対する効果は4～12年との報告があり、 海外では小学校入学前以降、思春期に追加接種が行われています 。 　2017年末に三種（ジフテリア百日咳破傷風）混合ワクチンが再発売されました。百日咳の予防のために任意接種として、小学校入学前に三種混合ワクチンをお勧めしてきました。また、二種混合（ジフテリア破傷風）ワクチンの11歳から13歳の定期接種を三種混合ワクチンの任意接種へ変更することもお勧めしてきました。しかし、 現在百日咳の報告数が増加 しており、 小学生から10歳代の報告が最も多く、就学前と11歳から13歳の定期接種の時期に三種混合ワクチンの接種を受けていない方は百日咳に対する免疫が低下している可能性が高く、成人も含めて百日咳予防のために三種混合ワクチンの接種をお勧めします。 年齢別の抗体保有率（感染症流行予測調査） 　感染症流行予測調査は予防接種法に基づき厚生労働省が定期的に行っている調査です。図1は2023年の年齢別の百日咳毒素（Pertussis Toxin：PT）に対する抗体（抗PT抗体）を持っている人の割合を示しています。乳児の発症防御レベルの目安とされる10 EU/mL以上の抗PT抗体保有率（青線）は、予防接種により乳児期に90％以上になりますが、1歳以降徐々に低下し、4歳には50％以下となります。2023年は保有率の低い状況は、若年成人まで継続しています。 図1　百日...