ワクチンとこどもの病気　すがやこどもクリニック

乳児期の重症百日咳 妊娠中の三種混合ワクチン 妊娠中の三種混合ワクチンの接種が、新生児早期乳児の百日咳を予防する最良の方法です。 妊娠中のワクチン接種 　日本の妊娠中の女性の百日咳に対する抗体は低い場合が多いと報告されています。妊娠中にワクチン接種を行うことで母体の抗体価が上昇し、胎盤を介して胎児へ移行する抗体が増加し、出産児の抗体価も上昇します。出生後には抗体価が低下しますが、ワクチンが接種可能となる生後2か月までの百日咳の発症の予防に有効です。  　世界保健機関（WHO）は、「百日咳ワクチンの最も重要な目的は乳児の重症百日咳を予防すること」としています。百日予防の国際会議（Global Pertussis Initiative）では、新生児乳児期早期の百日咳予防に対して、妊娠中のワクチン接種が最良の方法であるとしています（図1）。 図1　新生児期乳児期早期の百日咳の予防（Global Pertussis Initiative） 　日本の厚生労働省の会議で,乳児百日咳予防の方法が検討されています。その際の資料にも乳児周囲のワクチン接種より、妊娠中のワクチン接種が最も有効なことが示されています（図2）。 図2　乳児期の百日咳予防のためのワクチン接種 乳児の百日咳 　百日咳は百日咳菌の感染で起きる呼吸器感染症で、連続する発作性の咳が特徴です。感染力は非常に強く、新生児から高齢者まで感染するリスクがあります。乳児は重症となり、痙攣、無呼吸、脳症、肺高血圧などを合併し死亡することもあります。特にワクチン接種前の乳児は重症化のリスクが高いと報告されています。 　2024年に海外で百日咳の報告数が増加し、米国では6例、英国では11例、中国では23例の乳児の死亡が報告されています。英国では2013年から妊娠中の百日咳ワクチンが推奨されました。2013年からの乳児の百日咳の死亡例は32例で、このうち26例は妊娠中のワクチンを接種していませんでした。 　日本では百日咳は2018年から検査診断した全例を報告する制度に変更になりました。乳児と6歳以降の学童期で報告数が増加しています。乳児期はワクチン未接種がほとんどです。6か月未満の乳児は2018年に530例、2019年に711例が報告されました。生後1～2か月に報告例のピークがあり、この月齢の報告例はワクチン未接種です（図3）...

 百日咳の流行 小学生中学生の幅広い年代に三種混合ワクチンの追加接種が必要です （2025年4月15日掲載） 百日咳は百日咳菌が感染することで発症します。典型的な症状は発作性の咳で、乳児がかかると非常に重症になり、死亡することもあります。小学生中学生の年代での百日咳は、多くは軽症ですが、典型的な咳発作がおきることもあります。数週間咳が持続し、咳で嘔吐したり、夜間の咳込みのために眠れないことがあります。また、自分自身は軽症でも新生児乳児などの感染源となることもあります。 　百日咳予防のために、2025年からは五種混合（百日せきジフテリア破傷風不活化ポリオヘモフィルスｂ型混合）ワクチンが使用できるようになり、初回接種を生後2か月から乳児期に3回、さらに1歳以降に1回の追加接種を受けます。日本の定期接種スケジュールではそれ以降に百日咳ワクチンの接種はありません。しかし、百日咳菌ワクチンに対する効果は4～12年との報告があり、 海外では小学校入学前以降、思春期に追加接種が行われています 。 　2017年末に三種（ジフテリア百日咳破傷風）混合ワクチンが再発売されました。百日咳の予防のために任意接種として、小学校入学前に三種混合ワクチンをお勧めしてきました。また、二種混合（ジフテリア破傷風）ワクチンの11歳から13歳の定期接種を三種混合ワクチンの任意接種へ変更することもお勧めしてきました。しかし、 現在百日咳の報告数が増加 しており、 小学生から10歳代の報告が最も多く、就学前と11歳から13歳の定期接種の時期に三種混合ワクチンの接種を受けていない方は百日咳に対する免疫が低下している可能性が高く、成人も含めて百日咳予防のために三種混合ワクチンの接種をお勧めします。 年齢別の抗体保有率（感染症流行予測調査） 　感染症流行予測調査は予防接種法に基づき厚生労働省が定期的に行っている調査です。図1は2023年の年齢別の百日咳毒素（Pertussis Toxin：PT）に対する抗体（抗PT抗体）を持っている人の割合を示しています。乳児の発症防御レベルの目安とされる10 EU/mL以上の抗PT抗体保有率（青線）は、予防接種により乳児期に90％以上になりますが、1歳以降徐々に低下し、4歳には50％以下となります。2023年は保有率の低い状況は、若年成人まで継続しています。 図1　百日...

 急激に百日咳が増えています （2025年4月8日掲載） （2025年4月12日追記） （2025年4月15日追記） （2025年4月22日追記） （2025年4月25日追記） 　百日咳は、新型コロナウルス感染症の流行で報告数が減少していましたが、急激に報告数が増加しています。 　典型的な咳の症状が始まった後では、抗菌薬の効果が乏しく、耐性菌も増加しており、発症を予防するにはワクチンの接種が重要です。 　百日咳は百日咳菌の感染で起きる呼吸器感染症で、連続する発作性の咳が特徴です。感染力は非常に強く、新生児から高齢者まで感染するリスクがあります。乳児、特にワクチン接種前の乳児が感染すると重症となり死亡することもあります。ワクチンが接種されるようになる前の20世紀前半では最も一般的な小児の感染症で、小児の主な死亡原因の一つでした。 　日本では百日咳は、2018年から検査診断された症例を全て報告する制度が始まりました。2019年は15000例（平均1週あたり約300例）を越えていましたが、新型コロナウイルス感染症の流行で減少していました（図1）。1週間の報告数の速報値は2024年中頃から増加し始め、2025年4月6日には5652例が報告され、2024年1年間の報告数を上回りました。 図1　2018年から2025年4月6日までの日本の百日咳報告数 　2025年15週（4月7日～4月13日）には1222例が報告され前週から500例増加しました。速報値に遅れて、30例から100例が報告されるます。現在の報告数は、2018年に現在の全数報告制度になってから最多が継続しています（図2）。 図2　2023年から2025年15週の日本の週別の百日咳報告数（速報値） 　東京都の報告数も、2024年中頃から増加しています。16週（4月14日～4月20日）には138例が報告されました。 図3　2021年から2025年15週（～4/7）の東京都の週別の百日咳報告数 東京都感染症情報センター https://idsc.tmiph.metro.tokyo.lg.jp/diseases/pertussis/pertussis/ 　海外でも、2023年頃から報告数が増加し、英国、ヨーロッパ、中国、米国では過去の報告数と同程度か多くなっています。乳児の死亡例も報告されています。特に中国では202...

2024年は関東地方での日本脳炎が増えました 生後6か月からの日本脳炎ワクチンの接種を推奨します （2025年2月21日掲載） （2025年3月15日更新） 　従来、日本脳炎患者は西日本を中心に年間10例程度が報告されていました。しかし、2024年は、日本脳炎患者9例のうち6例が関東地方から報告されました。関東地方の報告例は東京都1例、埼玉県1例、千葉県1例、茨城県1例、群馬県2例と全域で報告されました。 　日本脳炎ワクチンは3歳になると、自治体から予診票が送られてきますが、定期接種の対象年齢は生後6か月からで、無料で接種することができます。今までは、3歳未満の方には西日本に里帰りする際やアジア諸国への旅行する際には接種を推奨していました。しかし、関東全域での日本脳炎報告例が認められたため、生後6か月以上のお子さんすべてに接種を推奨する方針に変更しました。 　3歳未満で接種した場合も、接種後の抗体価、接種後の有害事象の発生は、3歳以上で接種した場合と差がないと報告されています。 　6か月以上3歳未満の方で日本脳炎ワクチンの接種をしていない方は、蚊の活動が活発になる夏前までに接種を済ませください。予診票を自治体から取り寄せ，ご予約ください。 日本での日本脳炎報告数の推移 　日本では1950年頃には5000例の日本脳炎の報告がありました。1954年に世界で最初にワクチンの接種が開始され、1967年に特別対策として広く使用されるようになりました。1995年以降は定期接種として接種されています。ワクチンの接種率向上、生活様式の変化、養豚と農業の近代化などで1992年以降の報告数は年に10人程度に減少しました（図1）。 図1　日本脳炎の報告数（1946～2016年） 　報告例は西日本を中心に発生していました。しかし、2024年は、報告例9例のうち6例が関東地方から報告されました。1例が20歳代したが、他の症例は60歳代以上の高齢者でした（図2）。関東地方の症例は東京都1例、埼玉県1例、千葉県1例、茨城県1例、群馬県2例と全域から報告されています。関東地方でも、西日本と同様に日本脳炎に感染するリスクがあると考えられます。 図2　地方別の日本脳炎報告例（2003～2024年） 日本脳炎の原因と症状 　日本脳炎は、コガタアカイエカなどの蚊が媒介する日本脳炎ウイルスが原因の感染症です...